ダンススタジオの経営に必要な費用は？開業場所ごとの目安、開始までの一般的な流れも解説

「ダンススタジオを開業してみたいけど、費用はどれくらい？」
「初期費用を抑えたいけど、どんな方法があるの？」

ダンススタジオを経営するには、テナント費用や設備投資、運営コストの管理など、事前に把握しておくべきポイントがたくさんあります。

特に費用面についてしっかり理解していないと、後の経営に大きな影響を及ぼすことも少なくありません。

この記事では、ダンススタジオ開業に必要な資金の目安や、開業スタイルごとの特徴、費用の違いについて解説します。

ダンススタジオの開業に必要な資金の目安（場所別）

ダンススタジオの開業に必要な資金の目安は、以下のとおりです。

相場	初期費用	ランニングコスト
テナントを借りる	800～1,000万円前後	※運用形態などによって変動
自宅で開業する	200万円以上
都度スタジオを借りる	0円

なお、弊社D PRESENTSの開業資金は合計332万円です。

ここからは開業場所ごとに、ダンススタジオの開業に必要な資金の目安について解説します。

テナントを借りる場合

ダンススタジオをテナントで運営する際に必要な資金は、地域や物件条件によって異なります。

以下は郊外と都心部を含めた相場の目安となります。

	目安
初期費用	800～1,000万円前後
ランニングコスト（月額）	※運用形態などによって変動

テナントの場合の初期費用には、敷金・礼金のほか、内装工事費や防音工事費が含まれます。

ただし周辺状況や物件条件によって防音工事の費用差が生まれる場合があるため、初期費用は変動しやすいと認識しておく必要があり、余裕をもって資金を用意する必要があります。

弊社、DPRESENTSなら初期投資が合計332万円です。

DPRESENTSにおける初期費用の内訳は、以下からご確認ください。

続いてランニングコストについて解説します。

テナントの場合のランニングコストは家賃や光熱費、清掃費などです。

郊外ではランニングコストを抑えることが可能ですが、生徒数や収益見込みに応じて十分な資金計画の必要があります。

なぜなら家賃を抑えた立地だと費用負担は軽減できても、生徒の集客が課題になる可能性があるためです。

自宅で開業する場合

自宅の一部をダンススタジオとして改装して開業する方法は、初期費用やランニングコストを抑える有効な選択肢となる場合があります。

自宅で開業する場合の初期費用とランニングコストは、以下のとおりです。

	目安
初期費用	200万円以上
ランニングコスト（月額）	※運用形態などによって変動

自宅で開業する場合の初期費用には、床材や鏡、音響設備の設置費用が含まれます。

ダンスの種類によって必要な床材が異なるものの、10万～30万円が目安です。

もし自宅の改装が必要な場合は壁材や照明の工事費用などの追加コストが発生するため、専門業者に相談して正確にコストを把握しておく必要があります。

自宅で開業する場合のランニングコストは電気代や音響機器の維持費、広告費、保険料などです。

自宅での運営でもある程度のランニングコストがかかるため、月々の出費を開業前に計算して予算オーバーを防止しましょう。

都度スタジオを借りる場合

都度スタジオを借りる方法は初期費用を抑えつつ、小規模から始めたい場合に有効です。

都度スタジオを借りる場合の初期費用とランニングコストは以下のとおりです。

	目安
初期費用	0円
ランニングコスト（月額）	2,000～5,000円程度（1時間）

都度スタジオを借りる場合なら専用の設備を準備する必要がなく、スタジオ利用料のみでスタート可能です。

ただし駅からの近さや設備の充実具合などで人気のスタジオは予約が埋まりやすいため、スケジュール管理が重要です。

さらにレッスン頻度が高くなる場合には、都度利用のコストがテナントを借りる場合などより高くなる場合もあるかもしれません。

都度スタジオを借りるのは、少人数制レッスンや試験的なスタートアップなどの限定的な利用に適しています。

ダンススタジオ経営に必要な開業費とランニングコスト

開業場所を問わない開業費とランニングコストは、以下のとおりです。

開業費	ランニングコスト
0円～1,000万円	※運用形態などによって変動

ここからは、開業費とランニングコストに関する詳細な内容を詳しく解説します。

開業費

ダンススタジオの開業費は、主に設備投資と内装工事にかかる費用が中心です。

以下では、具体的な項目とその目安を表でまとめています。

内容	目安費用
音響設備	20万～50万円
床材の設置	10万～30万円
鏡の設置	5万～20万円
内装工事	50万～100万円
受付設備	5万～10万円

音響設備は投資を惜しまないほうが無難ですが、長期的なメンテナンス費用も考慮して機材を選ぶ必要があります。

音響設備にこだわる場合には、耐久性や音質を重視した製品を選びましょう。

また、内装工事や鏡の設置については高額ではあるものの、安全基準を満たすためにも専門業者に依頼するのが一般的です。

内装工事の具体的な範囲は、壁の防音加工や照明の設置、更衣室や受付スペースの整備などが該当します。

内装工事については、範囲を明確にしないと不要な追加費用がかかる場合があるため、内装工事や鏡の設置は見積もりを取り、相場を事前に把握しておきましょう。

ランニングコスト

ダンススタジオを経営する際、開業後も毎月発生するランニングコストを計画的に管理する必要があります。

以下は、ランニングコストの具体的な項目と目安費用です。

	目安費用
光熱費	1万～2万円
清掃費	1万～3万円
宣伝費	5千円～5万円
保険料	5千円～1万円
設備のメンテナンス費	5千円～1万円
人件費	10万～30万円
教材費	1千円～5千円
消耗品費	5千円～1万円

光熱費は音響機器や空調の利用時間、利用状況に応じて変動するため、レッスン数や建物の広さに応じた見積もりを立てることが重要です。固定でかかる費用ではあるものの、変動性が高いため注意しましょう。

保険料は、毎月支払うことが一般的です。損害賠償保険や火災保険の加入で、トラブル発生時の経営リスクを低減できます。

宣伝費は必要に応じて調整するランニングコストです。開業当初は積極的な広告展開が必要ですが、安定した顧客層が形成されれば抑えられる可能性があります。

人件費はスタジオ規模や運営方法によっては、毎月固定でかかる高額な支出となる場合もあるでしょう。

小規模スタジオであれば、オーナーが直接運営を担当することで人件費を削減できる場合があります。

ダンススタジオの経営を開始するまでの一般的な流れ

ダンススタジオの経営を開始するまでの一般的な流れは、以下のとおりです。

• ダンススタジオのコンセプトやターゲットなどを決める
• 開業場所を決める
• 設備を確保する
• 料金を設定する
• 開業資金を調達する
• 開業届を提出する

それぞれの段階について、詳しく解説します。

以下の記事では、ダンススタジオ運営の課題と対処法を詳しく解説してますので、より詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

1．ダンススタジオのコンセプトやターゲットなどを決める

ダンススタジオを開業する際には、どのような特徴を持つスタジオにするか、誰を対象とするかを明確にする必要があります。

開業前に決めておくとコンセプトやターゲットなどが判断が一貫し、安定した経営を目指しやすくなります。

コンセプトとターゲットは、一貫性のあるレッスン内容を提供するためにも大切です。

インストラクターの人選ではダンステクニック以上に、初心者に丁寧でわかりやすい指導や接客ができるかを重視しています。

これまでダンスを習いたくても事情があって受けられなかった世代の方たちにダンスの魅力を体感してもらうには、ダンスの楽しさを感じてもらうことが大切です。

コンセプトとターゲット層が固定されているからこそ、求める人材を迷わずに選ぶことができます。

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2．開業場所を決める

開業場所によって集客力、運営コスト、収益性が大きく変わるため、開業前に慎重に検討しましょう。

開業場所選びのポイントは、以下のとおりです。

子ども向けスタジオなら学校や塾の近くが集客に有利であり、社会人向けであれば会社帰りなどに通いやすいオフィス街や駅前の商業施設内が好まれる傾向にあります。

その他、ダンススタジオでは音響機器を使用するため、防音設備が整った物件が理想です。

しかし一般的には防音設備が備わっていない場合が大半なため、現実的には防音工事が可能な物件を探す場合が多くなります。

また、近隣に同ジャンルのダンススタジオが多い場合、競争が激化する可能性があるため事前に調べておくと差別化ポイントを模索しやすくなります。

候補物件の探し方も本部から指導をさせていただきますので、物件選びに過剰な時間や負担をかけずに本来の業務に注力していただけます。

3．設備を確保する

ダンススタジオの質には、床材や空調設備などの設備に関するクオリティも関連します。

設備投資で後悔しないためには、設備の整備による効果を知ったうえで設備を確保しましょう。

質の高い環境で練習することで、生徒の技術向上やモチベーションアップが期待できます。

さらに設備が整っているスタジオは、見学や体験レッスンの段階で良い印象を与え、入会率を高められるでしょう。

4．料金を設定する

地域の相場やターゲット層に合わせた料金設定は、集客と収益のバランスを取るために不可欠です。

初回体験価格や割引キャンペーンを取り入れることで、開業初期の集客をスムーズに進められる効果も期待できます。

5．開業資金を調達する

ダンススタジオの開業には、1,000万円ほどかかる場合もあります。

開業資金調達する方法については後の章で詳しく解説しますが、月々のランニングコストも見据えた資金計画を立てることが重要です。

6．開業届を提出する

ダンススタジオの運営を正式にスタートさせるには、事業開始から1か月以内に税務署に開業届を提出する必要があります。

開業届の提出によって個人事業主として正式に登録され、税務手続きやサポートを受けることも可能になります。

ダンススタジオの開業資金を調達する主な方法

ダンススタジオの開業資金を調達する主な方法は、以下のとおりです。

ここからは、ダンススタジオの開業資金調達する主な方法について詳しく解説します。

自己資金

初期費用の支払いでローンを組むとしても、自己資金の割合が多いほど借り入れの負担を軽減できます。

ただし自己資金はダンススタジオを開業する際の基盤となるため、開業当初は赤字経営が続いたとしても当面の間は運営できる余力を残しておくことが理想です。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金とは、個人事業主や小規模法人向けの公的な支援制度です。

新規開業や事業拡大のための費用の一部を国が補助してくれる制度で、広告費や設備投資に利用できます。

応募には事業計画書の提出が必要なため、わからない場合には専門家に相談しながら準備を進めましょう。

地域創造的起業補助金

地域創造的起業補助金は、地方自治体が実施している補助金で、地域活性化を目的とした起業家を支援します。

ダンススタジオを地域のコミュニティ形成や子どもたちの教育支援の場として位置付けることで、申請が通る可能性が高まります。

補助額や条件は自治体ごとに異なるため、気になる場合には地元の行政窓口で確認してみましょう。

政策金融公庫

政策金融公庫は政府が設立した金融機関で、新規開業者向けに低金利での融資を行っています。

なかでも新創業融資制度は、事業計画がしっかりしていれば無担保・無保証で最大3,000万円（運転資金は最大1,500万円）の融資を受けることが可能です。

銀行融資

銀行融資は一般的な資金調達方法であり、融資額の大きさや長期的な返済計画が組める点が特徴です。

ただし、審査が厳しく担保や保証人が必要になる場合があるため、長期目線の計画性が求められます。

銀行融資を利用する際は、事業計画書だけでなく自己資金の比率や過去の信用履歴も審査に影響を与える点にも注意しましょう。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは、インターネットを通じて広く支援を募る資金調達方法です。

たとえば「地域に貢献するダンススタジオを作りたい」といったビジョンを明確にし、共感を得ることで資金を集められます。

まとめ

ダンススタジオの開業・経営を成功させるには、費用面や運営方法をしっかりと計画し自分に合ったスタイルを選ぶことが重要です。

計画的な準備と柔軟な対応で、理想のダンススタジオを実現しましょう。